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(7)機関投資家  
生命保険や年金資金など長期運用のための資金を膨大な量で扱っているのが機関投資家である。資金の性質上、保守的に運用されるべきものであって、株式などといったリスクの高い商品よりも、利付債券などを好むといった安定性を追求する傾向が強い。しかしその資金量は巨大なため、株式市場では見逃せないプレーヤーのひとつに数えられている。彼らの持つ資産配分の比率が少し変わっただけでも、株式市場に与えるインパクトは大きいので、常に市場参加者は機関投資家の動向を気にしている。

それを直接に確かめる方法はないが、評論家などが彼らの動向に関するウワサやタイミングを語ってくれたりするので参考にしたい。市場の話題にのぼって、翌日の新聞誌上をにぎわせたりもする。

機関投資家の扱う資金の性質は中長期の運用なので、いったん作ったポジションは容易に変化することはない。よって彼らの投資行動は、相場の流れの根幹を決定させるだけのパワーを内包している。「債券比率を下げて、株式の組み入れ比率を上げる」などと騒がれだしたら、要注意だ。自分が株式相場に対してベアであっても、そのうちいずれ相場が反転する時期を迎えるのではないかと留意しておくことを怠らないようにするのだ。

また機関投資家はトレンドに対して追随するのが遅いので、相場が明らかな上昇過程であるにもかかわらず彼らの出動を見ないときは、「この相場はまだ買っていける」と市場は判断するので、彼らが何もしていないことも間接的に重要である。

週に1回、「投資主体別売買動向」というものが発表されて、個人、企業、銀行、信託銀行、外国人など、投資家別にいくらを買い越したのか、または売り越したのかがわかる。株価の下落局面では、持ち合い解消を図るために企業と銀行の売り越し幅に注目が集まったが、株価の上昇局面では信託銀行の動向が鍵となる。
証券会社の販売する投資信託は、信託銀行か委託先となって株式の取得を行うので、信託勢がどれほどの買い越しになっているのかを確認できれば、世間が今の株式市場にどの程度の信頼感を寄せているか判断材料となる。
2010/04/21

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